バナナ共和国

家計調査からわかるスーパーマーケットの動向

新型コロナ禍で始まった新しい生活様式。その中で家計支出の動きはどうだったのか、家計調査（全国版）3月～7月期で確認してみました。
引き続きスーパーマーケットの売上は好調ですが、家計調査で見ると消費支出は直近5年間で最低額となり、前年比では92%でした。また、食料費は前年比で98%でした。食料費を内食、中食（惣菜）、外食で分解するとそれぞれ109%、102%、57%となっています。外出自粛で内食が増加したことから食材の買い場としてスーパーマーケットの売上が好調であるとの実態が裏付けられています。また、外出自粛は逆の意味で外出に伴う経費を減少させ、被服及び履物は昨対72%、交通・通信費88%、教養娯楽74%、交際費75%となっており大きく下がっています。

気になるバナナ

その中で家計調査項目の中、あの「南国生まれの黄色やつ」が目に止まりました。
そこで、今回はバナナリパブリック（注：ファッションではありません）に注目。

家計支出の中で生鮮果物は前年比102%、中でもバナナは前年比110%となっています。また、首都圏SMのPOSデータでは105%でした。3月にTV番組で「バナナはコロナ対策に有効」とされたことからバナナの免疫力UP効果が注目されました。
一方、コロナ禍による海外生産地の収穫減少予測から価格は一時高騰する場面もありました。バナナ大学（バナナ輸入組合）の2020年6月実施アンケートでは、［気になるバナナの効果・効能］として：「免疫力を高める」が昨年比6ポイントアップの約26％、「豊富な食物繊維により消化を助ける」が約23％。また、「抗酸化作用により体内の活性酸素を取り除く」も約15%となっています。［バナナを食べる頻度］として：「バナナを週１日以上食べている」と回答した割合は、70代以上で84%、60代で62%、50代で44%、40代で41%、30代で40%、20代で36%となっています。

効果・効能の認知度が高まり、全ての年代のお客様から支持されている「バナナ」。
今後も青果部門で「BANANA　REPUBLIC　バナナ共和国」は外せない重要なスポットです。